なぜユダヤ(キッシンジャー外交)は反日を選ぶのか?

これまで、なぜユダヤ、特にキッシンジャーが、結果として日本を蔑ろにする路線を選ぶのか、日本を目の敵にするような外交戦略を選ぶのかわからなかった。 最近読んだ本で、少し古い本ではあるが、倉前盛通編の「日本と世界を狙う悪の論理 悪の宗教パワー」から、四つの理由があることを見出したので、読者の皆様と共有すべく、出稿することとした。 ■ユダヤが反日を選ぶ理由その1 日本人の宗教思想が、世界史の流れる、メイン・ストリームに沿っている||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||19~20頁 日本には、唯一絶対神のような、いわば「人工の神」は生まれなかった。自然宗教が高等宗教化され、今日まだ残っているという状態である。よく日本人は無宗教だ、というがけっしてそうではない。日本民族は常に外国から入ってきた文明を喜んでうけいれ、消化・吸収し、己れの血とし肉としてきた民族なのである。その一方、伝統的な「天地自然の神々」を崇拝する信仰を捨てはしなかった。 仏教が入り、儒教が入ってきても、また明治以降のヨーロッパ思想がとりこまれてもなお、日本人の基本的な精神風土は変化せずに、古代の自然宗教を祭ごとの中心に据えていたのである。この天つ神、国つ神、八百万の神を拝む習慣はいまもつたわっている。国民の大半が仏教徒でありながらである。 「原像還元」といって、玉葱のかわを剥いでいくように神世まで遡って分析・理解しようという方法論があるが、けっして起源と本質を混同しているのではな…

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主権者教育  国会議員・国家公務員・地方公務員が受講すべきだ

1月31日読売朝刊に主権者教育のことが報道された。この件に関して提言事項があるため、出稿することとした。   一般的な話であるが、ISO国際規格である品質マネジメントシステムの「教育」に係わる要求条件として、「当該マネジメントシステム適用対象組織に属するすべての要員」が、必要な研修を受講するように記述されている。研修受講者について普通は例外はない。(そう読める品質マネジメントマニュアルとなっているという意味)この要求条件は何を意味するかというと、ある工場等で、品質マネジメントシステムを導入、運用維持する際、工場の最高責任者(工場長)もマニュアルに規定された研修受講し、(研修内容と理解しましたという趣旨の)報告書を作成することを意味する。 工場長が受講拒否した場合は、品質マネジメントシステム上の「不適合」となり、工場内の当該マネジメントシステム事務局から研修受講することをお願いされることになる。工場長は、人事異動等で10年に数人入れ替わるとすれば、新任の工場長すべてが、必要な研修を受講し、(受講した結果、工場長として受講した研修について理解しましたという主旨の)工場長が文章化した報告書が作成され、記録文書として保管されることになる。 この考え方を、政府が導入しようとする「主権者教育」なるものに当てはめて考えたい。 安倍政権は、高校生に対し、主権者教育を実施するとしている。ならば、国家の屋台骨を担う、国会議員・国家公務員・地方公務員・内閣記者倶楽部記者たちも受けさせるべきだろう。 なぜな…

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