街談巷説 日本富国強靭化白書

本稿は、ワクチンビジネスがショックドクトリンビジネスモデルであることを説明することを目的としている。 コロナ対策は、最終的に、ショックドクトリン理論を活用した、国際間の取引に進展した。 ここで言う、ショックドクトリンとは、一体何のことか。以下のサイトを一読したい。 ――　参考情報　―――――――――― 「ショックドクトリン」の要約と事例 - 戦争・天災を利用した「新自由主義経済」の強制移植 https://hotnews8.net/society/communism/deep-state-shock-doctrin ――――――――――――――――― このような良質なサイトがあることをつい最近になって知った。ひょっとすると、検索順位的に〇〇されているかもしれない。 我々は、マスコミとコメンテーターに煽られ、何が重要なことなのか見失っていることに気がつくべきだった。 マスコミやコメンテーターが、コロナ、コロナ、、、ＰＣＲ、ＰＣＲと馬鹿の一つ覚えのように煽るのは、人々をパニックに陥れ、最終的にショックドクトリン理論によるワクチンビジネスを成功させるためではないのか。 彼らが想定しているシナリオは、こうなのではないか。 感染者増⇒ロックダウン⇒ワクチン⇒GAFAを活用した監視社会 問題の本質は、死亡者数である。 インフルエンザ死亡者数、コロナウイルス死亡者数が例年以下の水準であれば、社会的に問題ないはずであ…

本稿は、コロナウイルス対策に関し、日本人と外国人の対応を区別していない？厚生労働行政に対する提言である。 実は、日本のコロナウイルスによる死亡率は諸外国と比較して圧倒的に少ない。 この傾向は、過去のインフルエンザ事例との比較で証明されている。 |||||　ここから引用開始　|||||||||||||||||||| http://idsc.nih.go.jp/training/22kanri/22pdf/sep15_02.pdf 新型インフルエンザパンデミック総括 ー平成22年度感染症危機管理研修会ー 平成22年9月15日 厚生労働省　新型インフルエンザ対策推進室長　神ノ田昌博 人口１００万人あたり死亡者数　２０２１年１月２８日 |||||　ここまで引用　|||||||||||||||||||||||| 日本が、過去の事例そして今回の実績から、死亡率が低い国であることが確定的であるため、死亡率が高い国が採用する方法（PCR検査、ワクチン）にウエイトを置く必要はなさそうに思える。 よって、松田学氏の提言、署名呼びかけは説得力がある。 ――　参考情報　―――――――――― 号外【ニュースを斬る！】シリーズ新型コロナ対策を抜本転換せよ!　新型コロナ対策の抜本転換を!　専門家たちが見るコロナの真相と松田学からの提言 https://www.youtube.com/watch?v=hog1myg3QPM 【署名用】私た…

本稿では、長期化するコロナ問題に関するメデイアの役割、政府対応上の問題について、述べさせていただく。 まず、メデイアが有する根源的な役割が何であるかについて述べたい。 公共性と社会的役割は表向きの話。実際は、そんなことは綺麗ごと。彼ら業界の本音は以下のイメージにほぼ近い。 |||||　ここから引用開始　|||||||||||||||||||| |||||　ここまで引用　|||||||||||||||||||||||| メデイアを牽引する言論人たちはどうか。 左右にかかわらず、言論人たちも同様。保守系言論人の相当数は、ＤＳ側（ＣＩＡエージェント）と思った方がいい。特に、外国籍の人。親日ポーズは日本人を騙す目的とみて間違いない。そうでないなら、自ら自腹を切ってボランテイアするはずだが、彼らは一様にボランテイアを嫌う。 当然のことだが、中国籍の帰化人は、ほぼ中共のスパイ。国防動員法に日々反対表明する中国帰化人がいるはずもない。篠原常一郎が指摘するように、水間政憲が観察しているように、親日的であっても中国帰化人に対し油断してはならない。 視点をコロナウイルス騒動に変えたい。 この一年間、コロナウイルスによる死者は、例年のインフルエンザによる死者と比較してどうだったか？ マスコミが騒ぐほど、大騒ぎするほどの次元のことではない。 ――　参考情報　―――――――――― 【衝撃】コロナ禍の日本国内の全死者数、前年同期に比べて激…

バイデン就任日以降、次々と表面化した不可解な事象の数々、外務省HPにみられる「アメリカ政府紹介頁」の記述などから、トランプ政権は、１月２０日前に軍事機密扱いで（マル秘状態で）戒厳令施行に移行、実質的にアメリカは軍政管理状態、バイデン就任は表面上取り繕ったバーチャル就任（演技）であろうと、推定するに至った。 ――　参考情報　―――――――――― 軍事機密扱い https://yamatonoibuki.seesaa.net/article/479735455.html アメリカ合衆国（United States of America）　外務省HP https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/data.html 【緊急拡散】米議会議事堂に大量の州兵　地下施設封鎖か？ https://news-us.org/article-20210127-00171827255-usa ――――――――――――――――― |||||　ここから引用開始　|||||||||||||||||||| 城川　草二@SOUJIJP いまワシントン近郊の３つの飛行場レーガン空港とダレス空港、そしてメリーランド州のボルチモア空港がすべて軍のみが使える状態になっていて、ＤＣが事実上の軍事占領の状態であることだ。 城川　草二@SOUJIJP 戒厳令では憲法を一時的に停止できるので、特にヘイビアス・コーパスが停止される。ヘイビアス・コーパスと…

直近の情報によると、トランプは新党結成を否定している。ただ、新党結成情報は直前の世論調査に大きな影響を与え、トランプ弾劾に賛成しようとした共和党議員は肝を冷やしたことであろう。 つまり、トランプ新党結成は、デマにしては、うますぎるデマと思われるのである。 世論の動向変化を確かめ、かつ、トランプ弾劾阻止する目的で、（トランプ陣営の軍師により）編み出された上質なデマであろうと見立てるのである。 では、ローマでの停電、ローマ法王逮捕事案はどうであろうか。 両方ともデマという情報があるようだ。（デマ断定ではない） ――　参考情報　―――――――――― ローマ法王逮捕【リンウッド弁護士が拡散】バチカン市国で停電発生。 https://komatsushima-life.net/1512/ ――――――――――――――――― これについて、拙ブログは、より確度が高そうな情報中心に分析した結果から、（ローマ法王逮捕の事実の有無にかかわらず）バチカンの闇の機能が消滅した可能性を指摘した。 ――　参考情報　―――――――――― 情勢分析結果 https://sokokuhanihon.seesaa.net/article/479698399.html ――――――――――――――――― 断片情報を繋ぎ合わせると、カトリック総本山の闇が存在していたことが確認されたのである。 同時期、デマ情報に敏感になり、善意で反論するアカウントのほとん…