本稿、軍事専門家としての記述ではない。
公開されている情報から、知り得たことをまとめたものであり、それ以上でもそれ以下でもない。
相次ぐ北朝鮮のミサイルの発射事案などから、戦争に巻き込まれる可能性がゼロではなくなった。一方、我が国は、防衛予算的には、GDP1%枠で対応してきたため、敵基地先制攻撃用の軍事機器は今一つという見方がされてきた。
しかし、韓国があのように赤化し、朝鮮半島全体がシナの属国みたいな状況となり、日本列島が最前線となったことを想定しておく必要がある。
そこで、事はじめに国土インフラ的にどうなっているのか、空港、港湾、通信、シエルター、4つのの視点で調べてみた。
■空港施設は十分か?
日本には、100もの空港施設があるそうだ。これ以外に多数のヘリポートが存在する。
施設的には、西日本に手厚い。中共や朝鮮半島を睨んだ配置になっている、私はそう読んだ。
空港施設的には、ほぼ足りている?という評価になるのではなかろうか?
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https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E7%A9%BA%E6%B8%AF
日本の空港の特徴
狭くて急峻な国土において日本の空港は海外の基幹空港に比べて国土面積当たりの数が多く、規模が小さい傾向にある[7]。
会社管理空港
4箇所関東:成田国際空港(成田空港)〔成田・成田空港〕
中部:中部国際空港(中部空港、セントレア)〔名古屋〕
近畿:関西国際空港(関西空港、関空)〔天王寺・関西空港〕、大阪国際空港(伊丹空港)〔大阪・新大阪〕
国管理空港
19箇所北海道:新千歳空港〔札幌・新千歳空港〕、稚内空港〔稚内〕、函館空港〔函館〕、釧路空港(たんちょう釧路空港)〔釧路〕
東北:仙台空港(仙台国際空港)〔仙台〕[9]
関東:東京国際空港(羽田空港)〔東京・新宿・上野・品川〕
中部:新潟空港〔新潟〕
中国:広島空港〔広島・福山〕
四国:高松空港〔高松〕、松山空港〔松山〕、高知空港(高知龍馬空港) 〔高知〕
九州:福岡空港〔博多〕、北九州空港〔小倉・朽網〕、長崎空港〔長崎・大村〕、熊本空港(阿蘇くまもと空港)〔熊本・肥後大津〕、大分空港〔大分・国東〕、宮崎空港(宮崎ブーゲンビリア空港)〔宮崎・宮崎空港〕、鹿児島空港〔鹿児島中央・国分〕
沖縄:那覇空港〔那覇空港・県庁前・旭橋・首里〕
特定地方管理空港
5箇所北海道:旭川空港〔旭川〕、帯広空港(とかち帯広空港)〔帯広〕
東北:秋田空港〔秋田〕、山形空港(おいしい山形空港)〔山形〕
中国:山口宇部空港〔山口・新山口〕
地方管理空港
54箇所北海道:利尻空港、礼文空港、奥尻空港、中標津空港(根室中標津空港)、女満別空港〔網走・女満別〕、紋別空港(オホーツク紋別空港)
東北:青森空港〔青森・新青森〕、花巻空港(いわて花巻空港)〔盛岡〕、大館能代空港(あきた北空港)〔大館〕、庄内空港(おいしい庄内空港)〔酒田・鶴岡〕、福島空港〔福島・郡山〕
伊豆諸島:大島空港、新島空港、神津島空港、三宅島空港、八丈島空港
中部:佐渡空港、富山空港(富山きときと空港)〔富山〕、能登空港(のと里山空港)〔和倉温泉〕、福井空港〔福井・敦賀〕、松本空港(信州まつもと空港)〔松本〕、静岡空港(富士山静岡空港)〔静岡・浜松〕
近畿:神戸空港(マリンエア)〔三ノ宮・新神戸〕、南紀白浜空港〔白浜〕
中国:鳥取空港(鳥取砂丘コナン空港)〔鳥取〕、隠岐空港、出雲空港(出雲縁結び空港)〔出雲市〕、石見空港(萩・石見空港)〔益田〕、岡山空港〔岡山〕
九州:佐賀空港(九州佐賀国際空港)〔佐賀・鳥栖〕、壱岐空港、対馬空港(対馬やまねこ空港)、小値賀空港、上五島空港、福江空港(五島つばき空港)
薩南諸島:種子島空港(コスモポート種子島)、屋久島空港、奄美空港、喜界空港、徳之島空港(徳之島子宝空港)、沖永良部空港、与論空港
沖縄:伊江島空港、慶良間空港、粟国空港、久米島空港、北大東空港、南大東空港、宮古空港、下地島空港、多良間空港、新石垣空港(南ぬ島石垣空港) 、波照間空港、与那国空港
その他の空港
7箇所関東:調布飛行場〔八王子・立川〕
中部:名古屋飛行場(名古屋空港、小牧空港、県営名古屋空港)
近畿:八尾空港、但馬飛行場(コウノトリ但馬空港)〔豊岡・城崎温泉〕
中国:岡南飛行場
九州:天草飛行場、大分県央飛行場
共用飛行場
8箇所北海道:札幌飛行場(丘珠空港)※陸上自衛隊と共用 、航空自衛隊千歳基地(千歳飛行場)
東北:三沢飛行場(三沢空港)〔八戸〕※航空自衛隊・アメリカ空軍と共用
関東:百里飛行場(茨城空港)〔水戸・勝田〕※航空自衛隊と共用
中部:小松飛行場(小松空港)〔金沢・福井〕※航空自衛隊と共用
中国:美保飛行場(米子空港、米子鬼太郎空港)〔松江・米子〕※航空自衛隊と共用 、岩国飛行場(岩国錦帯橋空港)〔岩国・新岩国〕※海上自衛隊・アメリカ海兵隊と共用
四国:徳島飛行場(徳島空港、徳島阿波おどり空港)〔徳島〕※
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■港湾施設は十分か
まず、位置図で眺めてみたい。
日本海側に港湾の空白地帯があるように見えるが、漁港がそれをカバーしている?
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https://www.mlit.go.jp/common/000010177.pdf
港湾数一覧、国際戦略港湾、国際拠点港湾及び重要港湾位置図
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数的にはどうか。1000もの港湾があるのだそうだ。
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https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E6%B8%AF%E6%B9%BE%E4%B8%80%E8%A6%A7
日本の港湾
2017年(平成29年)4月1日現在、日本国内には994の港湾がある[1]。港湾の種別は以下のとおり。
国際戦略港湾 - 5港
国際拠点港湾 - 18港
重要港湾 - 102港
地方港湾 - 808港
56条港湾 - 61港
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■対潜水艦対策としてのケーブルセンサー網
以下の記事から、中国海軍の潜水艦は、一網打尽にできる状況にあるようだ。
―― 参考情報 ――――――――――
中国海軍を包囲する日本のケーブルセンサー網 潜水艦も丸見え
http://www.thutmosev.com/archives/40686882.html
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■大都市にシエルターになりえる構造物はあるのか?
大都市にある地下鉄網がシエルターとして機能するという噂がある。
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https://matome.naver.jp/odai/2134682687658147101
『核シェルター都市伝説』
半蔵門線ホームから 平河町口(3・4・6番出入口)経由で地上に出るまでは、218段もの階段を上ることになる
出典
シェルター - Wikipedia
半蔵門線は「渋谷」「永田町」「錦糸町」などを通過します。
地下鉄は、核シェルターに代用されるという都市伝説があります。とくに国会議事堂のある千代田線は地下深い所を走っているため核シェルター説があります。
東京で一番深い駅トップ3は、
①千代田線の、国会議事堂前駅 が、地下 37.9m。
②南北線の、後楽園駅 が、地下 37.5m。
③半蔵門線の、永田町駅 が、地下 36m。
36mは、地下6階になる。
「国会議事堂前駅」「永田町駅」が、地下の深い場所にある事から、シェルター都市伝説が、生まれたようだ。
『人口あたりの、核シェルター普及率』
『100%』 スイス
『100%』 イスラエル
『98%』 ノルウェー
『82%』 アメリカ
『78%』 ロシア
『67%』 イギリス
『54%』 シンガポール
『0.02%』 日本
東京の地下に張り巡らされる要人専用通路
http://nikkan-spa.jp/2691
国会議事堂の地下にある地下通路は自動車も走れるし、動く歩道もあると言われます。
・核シェルターは核爆発に耐えられる構造が必要だと思われがちです。しかし爆心地以外では密閉空間と空気清浄機だけで充分らしい。
・空気清浄機のみの販売も、行っている。
・核シェルターは、核ミサイル爆発後、数週間は核シェルター内で過ごし、放射能が弱まる数週間後には地上に出るという哲学があります。
・ゾンビ襲来も怖くない、元基地に作った最も安全な家 お値段1億3700万円。地下シェルター付きの家「Silohome」が売りに出されています。
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1112/13/news043.html
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噂は噂であって、シエルター機能を有するだけの構造設計になっているかどうかは確証はない。
ただし、以下の記述から、換気装置を増設するなどの条件はあるものの、簡易的なもの以上の機能を有する可能性はあるだろう。
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https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%82%A7%E3%83%AB%E3%82%BF%E3%83%BC
日本におけるシェルター普及率等、現状は不明である。また、公共の場にシェルターを整備する公共事業の計画はないが、内閣官房・総務省では、国民保護のために『武力攻撃やテロなどから身を守るために』と題したマニュアルを作成している。その内容は、容易に実践できる民間防衛の要領である。例えば、大量破壊兵器が使用された際、有毒ガスや放射性物質を含む外気を阻むため、できるだけ窓のない一室を選び、目張りなどで密封して簡易的なシェルターに改造する方法(屋内退避)などが示されている。このマニュアルは、内閣官房が運営する国民保護ポータルサイトで閲覧できる[2]。
東京などの大都市の地下鉄およびその駅について、「核シェルターとして造られた」という話が都市伝説として流れた例がある。特に国会議事堂前駅のように政治・軍事上の要所に近い駅は、こうした噂の題材となりやすいが、証明されたことはない。駅の構内に大人数を収容することは可能だが、換気装置がない限り、放射性降下物や化学兵器からの防護はできない。
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最後に、なぜこのテーマで書いたのか、ということになるのだが、我が国の空港・港湾等のインフラ投資、税金の無駄遣いと揶揄された時代はあるものの、こうして戦争前夜の状況を想定せざるを得ない状況で、改めて公開情報をかき集めてみると、インフラ的に転用可能な構造物、施設が揃っている、そう確信する。
防衛予算的には、不足しているが、転用可能なインフラ施設は、数的には確保されている、そんな印象を持った。
空港、港湾、通信ケーブル、地下鉄、それぞれに求められる本来上の目的は異なるが、国家の非常事態に対応し、転用可能なのではないか、ひょっとすると、担当した中央官僚たちが、事前にそれ相応の構想の元で企画・設計、将来そういう時代が来るかもしれないことを想定してこうなった可能性大であることを、ある元中央官僚と話した結果、確信しているものであることを報告し、本稿を終える。
以上
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