韓国にトドメを刺すべき時が来た!?

本稿は、拙ブログ既出シナリオを組み合わせた妄想記事。


韓国は、これまで外交的には、アメリカ大統領を介する形で、日本に外交圧力をかけ続けてきたという見方がある。

―― 参考情報 ――――――――――

韓国「韓日関係悪化は米国の仲裁不在のせい。オバマは助けてくれたのにトランプは何もしてくれない」
http://fxya.blog129.fc2.com/blog-entry-49874.html

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日本に居るC●A要員が実はKC●A要員であるとするなら、これまで通用した手口と思う。アメリカ大使館に勤務する日本人と称する方々も実は、、、ということなのであろう。


GHQは、日本の占領支配を確実にするために何をしたか。憲法改正、相次ぐGHQ指令を実施。学界、教育界、マスコミ界、労働界に左翼的人材を注入した。公職追放はそのための口実。

戦後、登用人材は、左翼が多いとされるが、左翼的人材=当時は在日朝鮮人=現在は帰化したか、韓国籍の人と考えれば説明がつく。
裏社会は、戦後長らく児玉誉士夫が重用されてきたが、賞味期限が切れ日韓関係の利権の巣窟と化し、日韓関係強固過ぎるのがアメリカの極東アジア支配の障害とみられたためか、ロッキード事件で素性をバラされあえなく退場。



旨みある韓国利権を、アメリカ(C●A=KC●A)が引き継ぎ、韓国利権の旨みを極大化するべく、アメリカは反日指向に転化。キッシンジャー、クリントンは、その時代の代表格。C●A東京支局は、この時期、株主となったアメリカ資本に莫大を利益を提供するために、日本国内の各種経済情報を収集。日本に度重なる貿易上の圧力をかけ続け、その結果、韓国企業は躍進、世界的企業になった会社が何社も現れた。配当を受け続けた、アメリカ金融資本は潤ったことであろう。


アメリカ議会で慰安婦問題での対日非難決議を主導したマイク・ホンダ議員がなぜ韓国びいきだったのか?その後ろに、キッシンジャー、クリントンを支えるアメリカ金融資本(スポンサー)が居たと考えれば説明がつく。


さらに、深刻なことに、ロッキード事件後、裏社会との窓口が児玉誉士夫から電通?に切り替えられ、C●A=KC●A=在日という構図の中で、マスコミの在日支配が強化、マスコミ各社への在日採用拡大?、韓流ゴリ押しが恒常化した。


その動きの中で、政治家安倍晋三は、第一次安倍政権、第二次安倍政権、二度政権を担当する機会を得た。

一度目は、「戦後レジームからの脱却」を宣言、国内的には反日勢力との対峙を真正面からやり過ぎた?こともあり、GHQ支配体制を是とする内外勢力すべてを敵に回し、一部保守層の離反等?もあり、早期退陣を余儀なくされた。


ここで、水間政憲の大晦日のスクープネタを参照したい。

―― 参考情報 ――――――――――

〇超拡散希望《チャンネル桜「オールドメディア」批判番組で言い忘れたスクープネタ》
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-2974.html

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このネタが今になって表面化する理由を考えたい。ネタ元は、良心的な方であろう。今までここに書かれている事実を他言する勇気がなかった。なぜか。自らの社会的地位と名誉が失われるからである。その方は、マスコミの役員ないし嘱託をこの12月で終えられ無事退職できた?ので水間政憲に話す気になった可能性はないのか、ということなのである。


||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-2974.html

何故、我が国のメディアが中国に及び腰なのか
不思議に思っている国民が多数いらっしゃることでしょう。

それには、中国から様々な工作が仕掛けられておりますが、
2000年以降の驚愕的な工作が影響しているのです。

それは、所謂「オールドメディア」と言われている新聞・テレビ局の「局長クラス」が、
在日中国大使館に招待され、そのとき中国側から
「メディアに関する勉強会を日中で行いたい」と提案され、
当然、経費は中国が負担して、海南島のホテルで行われたのです。
そのとき、午後の勉強会が終了し、
中国側が「皆さん地下に御食事の用意ができてますので、どうぞ地下へ」と案内され
立食形式の会場に日本人メディア関係者が全員入場したときは、
普通の宴会場だったものが、突然
「キャミソールのような薄く透ける衣装をまとったコンパニオンがぞろぞろ入ってきて、
 いっしょにカメラマンも入りコンパニオンのサービスを受けている
 日本人局長たちの写真をパチパチとられて」
唖然となったとのことを某メディアの関係者から聞きました。

実際、参加者は各メディアの重役や社長になったでしょうから、
各メディアは金縛り状態が継続していたと思われます。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||


上記のハニートラップ工作が行われた時期が、第一次安倍政権の時だったらどうであろうか?

このネタはうまくやれば、マスコミ追及ネタとして10年くらいは活用できそうな気がする。

中共主催の勉強会に出席したマスコミ関係者たちは、自らの保身のために国を売った売国奴?なのである。
(仮に、立食形式での宴会場に参加したマスコミ関係者が百人いたとして)百人全員が不祥事について口をつぐんで来たのである。
このスキャンダルが今まで表面化しなかったことは、マスコミ関係の部長クラス、役員、ほぼ全員が国や読者、視聴者を裏切ってきたことを意味する。馬鹿馬鹿しくて、各紙の社説やコラムなど、読む気がしない。
これは、とある世代(おそらく団塊世代?)のマスコミ関係者全員に対し、公開質問状を出し、謝罪させ反省文を書かせるべき事案なのである。


公開質問状の質問はこうなるはずだ。

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・あなたは、海南島で行われた中共主催の勉強会に参加したのか
・あなたは、海南島で行われた立食形式での宴会に参加したのか
・あなたは、ハニートラップ目的の女性たちと一緒に写真を撮られたのか

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大企業の不祥事について、あれだけ連日のように叩きまくるマスコミ各社が、中共のハニートラップ工作の前になすすべもなく従順なのはなぜであろうか?

マスコミの上層部が(日本に恨み、ないし憎しみを持つ)在日朝鮮人だらけであったと考えれば説明がつくことではないのか。


マスコミ支配の代理組織 

第一次安倍政権の末期、ほとんどすべてのマスコミが安倍叩きに走ったのは偶然であろうか?
上記ハニートラップ工作が、第一次安倍政権の最中に起きたと考えれば説明がつく話であろう。

麻生政権末期においてもその状態が続き、民主党への政権交代となった。

拙ブログの推測によれば、マスコミが●●だから、中共に操られ、安倍叩きの記事を書かされた(安倍叩きの記事を書かないと中共にバラされる)ということなになるのである。

反日記事がとりわけ目立つ、朝日、毎日、中日、東京、信濃毎日、北海道、沖縄の二紙の政治記者については、その後においても、さらに濃厚な、●●サービスに係わる証拠写真をとられていることであろう。

戦後マスコミ界に大量に左翼勢力(在日朝鮮人)が流入し、ロッキード事件で裏社会を仕切る?電通(在日朝鮮人)によるマスコミ支配が確立、第一次安倍政権時代に、海南島のホテルでの大量ハニートラップ工作がさく裂、民主党への政権交代となり、中共は日本を自治領化するための足掛かりを得た。

これに対し、政治家安倍晋三は自民党総裁選で逆転で総裁復活、衆議院選挙で大勝後の第二次安倍政権において、粘り強くオバマと対応、オバマに対し中共の軍事的脅威を認識させることを通じて、アメリカ議会での演説、同時に日米の歴史的和解の儀式を演出、アメリカが仲裁?となる形での慰安婦問題日韓合意、(謝罪を次世代に負わせないとする)安倍談話、類稀な地球儀外交等により、韓国の外交攻勢を無力化することに成功しつつある。

国内的には、電通過労死事件をきっかけとする、電通本社、支社への相次ぐ立ち入り等により、(日本のマスコミ支配のための?、KC●A要員としての)業務外業務は出来なくなった?

森友・加計事案で全マスコミがあれだけ長期間引っ張ったのは、電通を無力化させられたことへの仕返しなのではないか。


それでも、韓国は、諦めず、慰安婦問題では日韓合意の破棄ととれる財団の解散、徴用工事案での韓国最高裁での賠償判決を根拠に、新手での外交攻勢を強めている。

漁船に扮した北朝鮮工作船による日本侵攻を側面支援する目的と思われる、韓国駆逐艦によるレーダー照射事案とその後の韓国政府の理不尽かつ強硬な外交対応は、国際社会に対し「日本が韓国を外交的かつ経済的に制裁を加えること」についての根拠として示せるはずである。


よって、戦後、GHQ体制の下で支配力を強め、日韓条約で多額の資金を得、経済発展の足掛かりを得、ロッキード事件でマスコミを通じた日本支配を実現、「アメリカがお膳立てし、韓国が望んだ、日本完全支配のための戦後レジーム」は、第二次安倍政権によって次第に無力化、戦後数十年間、「寄生虫の如く甘い汁を吸い続けてきた韓国」が制裁を受けるべき外交局面に向かいつつある。

すなわち、「韓国に対し、トドメを指すべき時が来た」ということなのである。

以上で妄想記事を終える。

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