ウイルスを活用した戦争モデルを想定しなくていいのか

本稿は、戦争論的視点からの(妄想的)試論。



武漢発のコロナウイルスを、仮に武器を使わない戦争兵器であると仮定、この戦争に勝利する者は誰なのか?という視点からシナリオ化を試みた。

まず、はっきり言えることは、ウイルス戦の時代、戦争に勝利できる可能性が高い国は、強権発動できる国家であることだ。歴史的にギリシア時代の戦争はそうでなかったかもしれないが。

この場合の強権発動とは、入国拒否、移動制限、隔離措置等、広範囲な私権制限を行えることを指す。さらに、中共では、生きた患者を死体袋に入れ、焼却処理することまで日常化していると噂される。事実とすれば、中共は人肉を喰らった文化大革命の時代に逆戻りしているようだ。
毛沢東は、核実験、文化大革命を強行。習近平は、生涯皇帝として君臨すべく、コロナウイルス騒動をその永続支配のために利用することに成功しつつある。



これに対し、安倍首相は、小中高休校、外出自粛等を呼びかけた。これは、国内の感染拡大だけでなく、危機意識を国民各層に浸透させることで国民の不満を抑え、対応に自信を深めつつする中共の動きを睨んだものと解している。

中共は、強権発動モードの連発。
日本は、自粛モードの連発。

ウイルス戦において、強権発動モード、自粛モードどちらが勝利するのか、比較する必要が出てきた。



中共は、(意図はしていなくても、ウイルス戦としては)、中国人旅行者、各国で働く中国人労働者・留学生を最大限活用、各国に武漢発のウイルスをまき散らし、各国民を広範囲に感染させることに成功しつつある。
これに対して、わが国はどうすべきだったか。
我が国においては、中国人旅行者の入国禁止ができたにせよ、中国人労働者・技術研修生・留学生が居るため、これら労働者・技術研修生・留学生の再入国禁止措置とセットでなければ、感染対策上の意味はない。

しかるに、保守世論は、中国人旅行者入国禁止だけに言及する。国内の自動車工場、農場等で働く中国人を再入国禁止しなければ、中国人の本土との行き来でウイルスを持ち込まれてしまうことに気づくべきだ。



一方、中共政府は、今回のウイルス戦、初期段階からどう対応したか?

自国が発生源のウイルスということで、まず、情報隠蔽を徹底させた。かなりの規模で武漢とその周辺の人たちの言動を監視、真実の情報が漏れないことに成功したようだ。WHOには中共の意向に沿う対応を要請するなど、情報戦においては、中共優位で事は進んでいる。
では各国はどうだったか?
初動の段階で、入国禁止した国は数えるほど。中共の情報統制とWHOの一足遅れの緊急声明のせいで?、各国とも油断、その結果、感染した中国人旅行者・労働者を少なからず受け入れることとなり、今や韓国、イタリア、イランなどにおいてパンデミック状態に入った。

対して、中共はどうしたか?強権発動しつつ、首都やその他の主要都市における感染防止に、成功しつつある。オフィシャル統計数値上は、収束したと勘違いするような発表が続いている。

中共は、事態は真逆の危機的状態であっても情報統制に成功しているのだ。



なぜ、中共が執拗に情報統制にこだわるのか?
理由は簡単。中共は、ウイルス戦争だと認識したからである。

その証拠に、中共(地方)政府は、ウイルスとの戦争に勝利することを呼びかけている。

||||| ここから引用開始 |||||||||||||||||||||||||||||||||||

https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00002/021201084/

新型コロナウイルス、広東省が左右する中国経済の命運

「疫病を抑え込む人民戦争、総動員戦、阻撃戦で絶対に勝利しよう」。

 北京市、上海市、広東省広州市、広東省深セン市という4つの一線都市を含むほぼ全土で企業活動の再開が認められた2月10日、中国の習近平(シー・ジンピン)国家主席は新型コロナウイルスによる肺炎の治療に当たる北京市内の病院を訪れ、中国国営中央テレビなどを通じて激励した。毛沢東が中国を建国する前に共産党軍で実行した総力戦「人民戦争」になぞらえ、一致団結を呼びかけた。

||||| ここまで引用 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

ほとんどの日本人は、これを滑稽な呼びかけと思ったはずだ。
しかし、各国にこれだけ感染拡大している中で、感染症発生国において覇権奪取意思(世界制覇)あることは何を意味するのか、戦争論的視点で冷静に読み取る必要がある。

「疫病を抑え込む人民戦争、総動員戦、阻撃戦で絶対に勝利しよう」という言葉には、各国が私権の制限に躊躇する中で、中共だけがウイルス戦争であると認識、強権発動して勝ち残ろうとする国家の意思が込められているのではないか。

各国は、中共における武漢の位置づけを見誤った可能性があるのだ。
確かに、ウイルスは間違った処置により漏洩した?ことになっている。
漏洩したから、時の政府は普通は国内的にも国際的にも防御しようとするだろう。
しかし、稀代の悪党は、これを悪用することを考えて不思議ではない。
感染した自国民を他国に送りこむことで、ウイルス戦争を仕掛ける、、、

武漢で隔離された人たちは、実は、ウイルス戦争上は、各国に対し「動くウイルス兵器」として転用され機能していることに、各国は早く気づくべきだった。



特徴的なことは、
中共が、いち早く早く大規模移動制限を行っている最中
各国は中共に滞在した人たちを不用意に受入れ続けた。

中共中枢は、自国民(武漢の人たち)をウイルス兵器として転用可能であることに気づいたはずである。

中共は歴史的に疫病の発生国でもあった。
1918年のスペイン風邪、1957年のアジア風邪、1968年の香港風邪、2002年流行のSARSがあった。

そして、前回の東京オリンピックが行われた年に、看破できない、二つの重大事案があった。

それは、核実験そして日中記者交換協定である。

―― 参考情報 ――――――――――

なぜ中共は日中記者交換協定を必要としたのか
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1213

昭和39年の東京オリンピックの年に起きたとんでもないこと
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1212

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タイミング的に、日中記者交換協定を中共が必要としたのは、核実験に係わる批判報道封鎖目的であることがわかる。

そして、東京オリンピックが行われた昭和39年と今年。中共においては、二つの共通点がある。

・大量破壊兵器(昭和39年は核実験による放射能の拡散、今年は生物化学兵器並?のウイルス拡散)
・マスコミ報道制限(昭和39年は日中記者交換協定、今年は報道統制厳格化?)



本稿のまとめに入りたい。

今や、中共は、広範囲な都市封鎖、移動制限、隔離措置、強制患者収容、遺体の強制焼却処理など、日常的かつ広範囲に私権制限できる、強権発動型の完全独裁国家となった。

ウイルス戦においては、日常的かつ多方面に私権制限し強権発動できる国家が、優位となることは言うまでもない。

要約するとこうなる。

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・戦争モデル
自国民(武漢)を活用し、各国に感染した自国民を送り込むことにより実現するウイルス戦争

・戦争目的
アメリカの覇権奪取、世界制覇

・戦争手段
自国民のウイルス感染旅行者・ウイルス感染労働者を各国に流入させることで、各国での感染拡大を図り、各国民を死滅させる

・戦争に勝利する国
より国内的に強行手段実施が可能で、自国民が政府から絶対服従させられる国

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中共は、ウイグルにおいてそうであるように、武漢地域においても自国民をウイグル人並みに扱っているとみれば、他国民に対しウイルスで死滅させようと考えて不思議ではない。ウイグル、武漢での中共政府の対応ゆえに、感染した自国民を送り込むという手段により、ウイルス戦争を世界に仕掛けているという見立てに繋がる。

中共は覇権奪取、世界制覇を諦めていない。どれだけ自国民が犠牲になろうと手段を選ばない。それが中共の姿勢であることは、歴史的に自明。



日本国中がコロナウイルスで弱っているとみるや、、、

安倍首相が中共首脳に対し慎重に言葉を選び、二階幹事長が芸人一発芸並みの媚中発言を繰り返している理由は何であろうか。河野膨大大臣が、相次いで各地の自衛隊駐屯地視察に出向いているのは、中共の不穏な動きを察知、、、防衛大臣は、ウイルス戦争と絡めて、中共の尖閣侵攻を想定、、、
首相、外務大臣、官房長官が、相次いで、国賓来日について言及するのは、侵攻されないための時間稼ぎ、、、???


拙ブログの見解が妄想であってほしいと願っているが、悪魔のような支配者なら、たとえ自国が弱っていても、弱っている近隣諸国を攻撃することくらいは考えつく。蒋介石がそうであったように、、、

その証拠に、防護服やマスクをどれだけ寄贈しようと、尖閣地域への領海侵犯行為は続いているではないか。


ゆえに、仮に宣戦布告が為されていなくても、仮に武器が使用されていなくても、「感染した自国民を各国に移動させ続ける行為」は、(感染者という)「動くウイルスがもたらす戦争の一形態」として、戦争論上広く認識されるべきと考えるのである。


以上

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