保守系メデイア、保守系言論人の淘汰を急ぐべきです

本稿では、具体的根拠を示しつつ、保守系メデイア、保守系言論人の選別を急ぐべきとする説明を試みる。

まず、安倍前首相が、デイープ・ステート派でない政治家であるならば、4年前に当選確定したトランプに何が何でも就任前に会いたいと決意させるに至った?と考えられる動画を紹介させていただく。

―― 参考情報 ――――――――――

トランプ大統領 世界中のメディアが絶対流せない内容の講演
https://www.youtube.com/watch?v=KeBZgeymn2A&t=73s

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上記の動画は、保守層なら誰が見ても衝撃的な内容である。今まで、情報拡散されなかったことが不思議な動画である。

従って、馬淵睦夫が言うように、トランプ大統領は、デイープ・ステートと戦うことを公言、実際に戦ってきた、最初の大統領となる。

―― 参考情報 ――――――――――

デイープ・ステートと闘うことを公言した最初の政治家はトランプである
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1279

デイープ・ステートの存在を指摘した歴史上の人物
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1277

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これとは別に、トランプ大統領の4年間の実績、直面する選挙不正について拙ブログは紹介した。

―― 参考情報 ――――――――――

トランプはなぜ偉大なのか 四つの理由
https://sokokuhanihon.seesaa.net/article/478577785.html

大規模「選挙クーデター実施計画書」は存在する?
https://sokokuhanihon.seesaa.net/article/478430666.html

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この3週間の間に、世界史上詳述されるべき3つの重要情報を、我々は得た。

・バイデン陣営による、大規模かつ組織的な、選挙違反情報
・トランプ大統領の4年間の実績
・トランプ大統領による、デイープ・ステートへの宣戦布告

これらについて、この4年間、きちんと報道した日本のマスコミは一社でもあるだろうか。保守系言論人もしかり。

一方、大紀元やNTDは、連日、選挙不正事案に取り組む、トランプ陣営の奮闘ぶりを報道し続けている。

これに対し、親米保守の立ち位置だったはずの、保守系言論人たちは一様にダンマリしている。特に、マスコミOBの保守系言論人の存在を問題視している。

私は、この一カ月間の取組みを通じて、
①トランプ大統領が誹謗中傷の対象となっていた理由
②トランプ政権の実績
③大がかりかつ組織的な選挙不正
を知り、読者の皆様と共有したいと考え、情報源を含め、情報配信した。

しかし、これらの役割は、本来、保守系メデイア、保守系言論人が担うべきことである。

誰とは書かないが、産経や正論に寄稿し続けてきた、(勲章を含む)肩書をぶら下げることを趣味としてきたであろう、保守言論界の大御所?たちはこれら重要事項について記述し、前回の大統領選挙を含め、トランプ政権への協力を呼びかけてきたのであろうか?

そうは見えない。

なぜ彼らは、真実を書き、記述することを躊躇ったのか?

推論となるが、彼らもまた、アメリカの大部分のマスコミと同様、買収されたか、エージェントであれば説明がつく。
そうでなければ、彼らは、無能ということになる。

無能な言論人の書いたものなど、言論上の価値があるはずは、、、

幸いにして、リトマス試験紙となる素材が一つある。

2016年の大統領選挙でのトランプ候補者の演説動画である。

トランプ大統領 世界中のメディアが絶対流せない内容の講演
https://www.youtube.com/watch?v=KeBZgeymn2A&t=198s

これを、マスコミ記者、保守系言論人一人一人に示し、どちら側の人間なのかを尋ねることである。

おそらくであるが、この時期のトランプ発言を肯定する現役記者は、1人もいないのではないかと予想する。

ツイッター界では、選挙不正事案について分析、情報発信している言論人が少なからず存在する。

門田隆将、河添恵子、西村幸祐である。水間政憲、鳴霞も反バイデンの立ち位置である。
動画の分野では、藤井厳喜、及川幸久が頑張っている。

情けないのは、マスコミOBの(保守を装ってきた)言論人である。アメリカ駐在が長いにしては、4年前の演説、4年間の実績、選挙不正、どれについても語ってこなかったように見える。

名前を出さずとも、誰のことを指しているのかは、おわかりのことと思う。

この3週間に知り得た情報などから、4年前の演説、4年間の実績、選挙不正、についてまったく言及してこなかった言論人は、保守なりすましか、エージェントであろうという結論に達する。

トランプ陣営は、対立勢力はマスコミを含めて、国家反逆罪適用対象と主張している。

―― 参考情報 ――――――――――

トランプ弁護士団、ついに言ってしまった「もはや国家反逆罪だ!」ジュリアーニ氏、パウエル氏、怒りの会見!クラーケンを放て!(ノーカット翻訳版)
https://www.youtube.com/watch?v=DykVWjKO7x8

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日本のマスコミ、言論人を捨てようと主張するのは、こうしたトランプ陣営の主張を認めた結果である。

加えて、この週末、大紀元は東京都区内で「号外」を配布し始めた。

号外配布.jpg

号外配布PDF.jpg

多くの日本人は、日本のほとんどのマスコミ、彼らが派遣したワシントン駐在記者が、アメリカの危機に際しまったく役立たずであることを知ったことであろう。

以上

この記事へのコメント

  • Suica割

    あまりにもおかしいことが多すぎる。
    妻が裁判止めるように説得している。→妻自身、誰や、そんな根も葉もない事を記事にしたのは?という会見(私の意訳)
    郵政公社の職員の発言を大々的に言わないテレビ。
    右にせよ左にせよ、日本に真実を伝えるメディアがないように思う。
    俺が朝日の社主なら、トランプ嫌いでも、トランプ疑惑は伝える。
    民主的な選挙を歪めるものこそ、トランプを超える真の独裁であり、それを是認することは民主社会に背を向ける最低な行為であると断言してやる。
    2020年11月23日 21:35
  • 市井の人



    >Suica割さん
    >
    >あまりにもおかしいことが多すぎる。
    >妻が裁判止めるように説得している。→妻自身、誰や、そんな根も葉もない事を記事にしたのは?という会見(私の意訳)
    >郵政公社の職員の発言を大々的に言わないテレビ。
    >右にせよ左にせよ、日本に真実を伝えるメディアがないように思う。
    >俺が朝日の社主なら、トランプ嫌いでも、トランプ疑惑は伝える。
    >民主的な選挙を歪めるものこそ、トランプを超える真の独裁であり、それを是認することは民主社会に背を向ける最低な行為であると断言してやる。
    >

    どのような動機、目的で、バイデンに加勢しているのか、調べてみます。
    2020年11月24日 10:39

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