まずお知らせしたいことがあります。
本稿以降、参考情報源として、日経、朝日、毎日、中日、東京、信濃毎日、北海道などに、拡大します。
これまで、参考情報源を読売、産経の二社中心としてきましたが、大統領選挙報道に関係し、トランプ大統領に対する海外支局配信の歪曲報道が続出、この点において朝日、毎日、中日、東京、信濃毎日、北海道と対して変わりがないと判断したため。
産経OB記者である、保守を標榜してきた古森某の不可解な言論態度に対する反発もあります。
全国紙で産経と読売だけは残すべきと思ってきましたが、方針を変えることにします。
本題に入ります。
本稿では、トランプ陣営が優勢か否か、ほぼ確実とみられる情報を元に情勢分析を試みる。
■マネーロンダリング疑惑ある国の首相の相次ぐ辞任表明
エストニアはタックスヘブンにとっては都合良い国であるようだ。
モンゴルは、北朝鮮のマネーロンダリング基地として機能している面がある。モンゴルの親日はそれをカムフラージュするための政策かもしれない。
―― 参考情報 ――――――――――
イタリア首相辞任表明
https://jp.sputniknews.com/europe/201908216599135/
エストニア首相が辞意、与党の汚職疑惑で引責
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM13B140T10C21A1000000
駐エストニア米大使が辞任表明、トランプ政権の政策に抗議 2018
https://www.cnn.co.jp/usa/35121732.html
ダンスケ銀行ＣＥＯが辞任表明、最大26.3兆円資金洗浄の疑い
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-09-19/PFAY4K6JTSEG01
モンゴル首相が辞意 PCR陽性の母と新生児隔離に批判
https://news.goo.ne.jp/article/asahi/world/ASP1P75R4P1PUHBI05K.html
モンゴルと北朝鮮の複雑怪奇な関係
https://www.sankei.com/world/news/131103/wor1311030019-n1.html
バロンロスチャイルドと9人の大司教の死
https://ameblo.jp/sinedaisaku/entry-12651437709.html
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■マネーロンダリングの一大拠点とみられるバチカン銀行関係者の逮捕
異例なことである。政治的圧力の結果であろう。
―― 参考情報 ――――――――――
バチカン銀行の前トップによる横領、マネロン
https://yamatonoibuki.seesaa.net/article/479657813.html
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■マネーロンダリング部門の企画立案責任者？の死亡
いつでも手厚い医療が受けられる人物の突然死の死因は、病死ではなく上層部への責任追及を逃れるための口封じであろう。
実行組織は、企画・実施体制図を参考としていただきたい。
―― 参考情報 ――――――――――
ベンジャミン・ド・ロスチャイルド男爵（57歳）が心臓発作で死亡
https://star7.org/%E3%83%99%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%9F%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%89%E3%83%BB%E3%83%AD%E3%82%B9%E3%83%81%E3%83%A3%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%83%89%E7%94%B7%E7%88%B557%E6%AD%B3%E3%81%8C%E5%BF%83-12828.html
企画・実施体制図
https://sokokuhanihon.seesaa.net/article/479503683.html
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マネーロンダリング基地と思われる国の首脳の相次ぐ辞任、バチカン銀行関係者の逮捕、マネーロンダリング部門の企画立案責任者の死亡は何を意味するのか。
バチカン銀行を頂点とするマネーロンダリング組織が壊滅させられたことを意味するのではなかろうか。
それだけではない。
■続出する神父の死
―― 参考情報 ――――――――――
新型コロナウイルスでイタリア人神父、少なくとも50人死亡
https://www.bbc.com/japanese/52029836
岡田武夫・前東京大司教の死去に教皇フランシスコらが弔文
https://www.christiantoday.co.jp/articles/28924/20201228/takeo-okada-former-archbishop-of-tokyo.htm
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同時期の大量の死亡者続出は異常としか思えない。死因は本当に、コロナウイルスなのであろうか。何かを隠蔽するために、大量の死亡者が出た可能性がある。
■今まで見逃されてきた、麻薬王の突然の逮捕
―― 参考情報 ――――――――――
麻薬王逮捕の件
https://yamatonoibuki.seesaa.net/article/479695070.html
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一方で、核兵器流出の噂がある。
―― 参考情報 ――――――――――
ワシントンDCの州兵はバイデン警護の為ではなくてディープステート封じ込めの為
https://ameblo.jp/ba5603/entry-12652386678.html
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「・・・・・・側はイスラエルから買った軍保有のスーツ形小型核爆弾を一つ盗み出しており、国防省に脅しを掛けて来たのです」という指摘はシナリオ的に齟齬はない。
これらの物質の輸送を請け負うのは、麻薬密売組織がふさわしいとみれば、麻薬王の逮捕は、、、ということになる。
ここに来て、バイデンの味方だったはずの組織が、各地で再び暴動を始めたのはなぜであろうか。入手できるはずのものが入手できなかったため、、、ではないのか。
イタリア首相辞任は、選挙介入に加え、マネーロンダリング、麻薬取引の責任が表面化することを避けたためと読むことができる。
加えて、バチカンに係わる数々の性にまつわる事件が表面化した。
―― 参考情報 ――――――――――
バチカンは世界最大のポルノ集団だった!? ローマ法王庁がひた隠す極悪非道な秘密＆タブー5選
https://www.excite.co.jp/news/article/Tocana_201712_post_15452/
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これまでのところ、トランプは、ＤＳ側の一部門とみられるバチカンの闇の完全無力化に成功しつつあるようだ。
この視点での戦いにおいて、トランプは勝利者であるとみなせることができる。
一方、トランプ政権は、人身売買事案を取り締まった政権であった。
―― 参考情報 ――――――――――
【報道されないエプ〇タイン島の秘密】触れてはいけない裏世界の謎と都市伝説を徹底解説・考察！
アメリカで地下に監禁されていた35000人の子供が救出
https://202x.club/2020/04/14/rescued/
ニューヨークセントラルパーク地下施設（トンネル）から3万5千人以上の子ども達が救出された大事件について
https://spirit.aptty.com/%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%A8%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%AB%E3%83%91%E3%83%BC%E3%82%AF%E5%9C%B0%E4%B8%8B%E6%96%BD%E8%A8%AD%EF%BC%88%E3%83%88%E3%83%B3%E3%83%8D/
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これでもトランプを悪く言うマスコミ関係者がいるとすれば、
それは
物事の表と裏を知らないうぶか
マネーロンダリング関係者か
麻薬ビジネス関係者か
人身売買ビジネス関係者か
セックス産業関係者か
共産主義者
ＤＳ側に従うことを要求されたか
いずれかであろう。
国内的には、ＤＳ側組織の一翼である、電通の本社ビル売却、毎日の資本金削減が報道されている。電通の赤字は、買収した海外部門の赤字が影響しているのかもしれない。
これらの情報などから、ＤＳ側組織の一角とみられたバチカンについては、組織全体がほぼ壊滅的打撃を受けた。維持するための資金源も失った。
表面的にはトランプ政権からバイデン政権に移行しつつあるとみられる中で、バイデン政権下での、辻褄の合わない不可解な現象が指摘されている。
州兵は３月まで7,000人ワシントンD.C.に駐留予定とある。
ここで言う３月とは、３月４日のことを想定していることと関係している可能性がある。
―― 参考情報 ――――――――――
なぜ３月４日なのか
https://yamatonoibuki.seesaa.net/article/479697644.html
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トランプ側は、当初就任式前後に予定していた彼らの一斉逮捕を諦めてはいないのではないか。
現在のトランプ側の戦いの相手は、残るＤＳ上層部組織、国内の残党に絞り込まれたと考えるのである。
以上
この記事へのコメント
関西人
今更ですが、武漢肺炎について、武漢における感染爆発当時の状況とその後の隠蔽工作を含めて、1979年にソ連で発生したスヴェルドロフスク炭疽菌漏出事故との類似性を発見しました。
被害状況を比較しても、日本はPCR検査の乱発で風邪やインフルエンザと診断されるべき人間が軒並みコロナ扱いされているだけに見えますが、武漢のそれは肺炭疽症のような異質なものに見えます。
尤も武漢に関しては不慮の事故などではなく、中共はDSに駒として利用されたか、あるいは何らかの見返りと引き換えに協力したのでしょう。
皮肉なことに「人から人への感染の危険は少ない」というWHOの武漢肺炎に関する当初の発表と「新型コロナは中国発症のウイルスではない」という中共の主張は真実だった可能性があります。
噓の中に隠された真実は気付かれにくいものです。
各国でコロナ対策と称して進められている社会変革の数々は、2010年にロックフェラー財団が発表した「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ（Scenarios for the Future of Technology and International Development）」にある「ロック・ステップ（LOCK STEP）」というシナリオに酷似していますし、コロナ禍は社会変革を目的として計画的に演出された偽りの危機状況であり、ショック・ドクトリンという手法の応用であることは間違いありません。
既にご指摘の通り、合理的に考えれば確かに新型コロナはインフルエンザと同じ扱いに変更するべきですが、現状で日本の犠牲者が少ないのはDSの企図する社会変革を従順に受け入れているからであって、仮に政府が新型コロナをインフルエンザと同じ扱いに変更して社会を正常に戻そうとした場合、国内で秘かにバイオテロが行われ、その犠牲者を新型コロナと関連付けて報道される事態になるとは考えられないでしょうか。
これまでDSの意向に逆らって抹殺された日本の政治家は、明らかな謀殺であった中川昭一や、リンカーンやケネディに比べ規模は小さくとも地域振興券という一種の政府通貨を発行した小渕恵三の他にもいるはずです。
最早DS側が手段を選ばないことは明らかですから、菅総理もその危険を認識しているのではないでしょうか。
菅政権の真意がどこにあるのかは分かりませんが、裏切り者に違いないと嫌悪感を濃くすると視点にバイアスがかかりますから、慎重に観察された方が良いと思います。
政治の質は国民の質の反映ですから、国家と民族の命運を政治家の命懸けの決断のみに委ねることはできません。
DSの目指す全体主義的管理社会に抗うのなら、一国民もできるだけのことはやる必要があります。
私個人としては陰謀論的な考え方をその方面の知識のない方に述べても敬遠されるだけと思い、身の回りの人々にはコロナとインフルエンザの比較や類似性を挙げてコロナ対策と称して進められる過剰な社会統制への疑念を呈しつつ、抗原原罪、抗体依存性感染増強、デング熱ワクチンの失敗例等、医学的根拠を挙げてコロナワクチン接種時期を遅らせた方が良いと忠告するに止めています。
非常事態に備えた備蓄も少しずつ進めております。
一国民にできることでも、何か良い案がありましたらご提起頂ければ幸いです。
ブログ主様の長年のご尽力に敬意を表します。
市井の人
>関西人さん
>今更ですが、武漢肺炎について、武漢における感染爆発当時の状況とその後の隠蔽工作を含めて、1979年にソ連で発生したスヴェルドロフスク炭疽菌漏出事故との類似性を発見しました。
この点について、認識を新たにしました。
>被害状況を比較しても、日本はPCR検査の乱発で風邪やインフルエンザと診断されるべき人間が軒並みコロナ扱いされているだけに見えますが、武漢のそれは肺炭疽症のような異質なものに見えます。
>尤も武漢に関しては不慮の事故などではなく、中共はDSに駒として利用されたか、あるいは何らかの見返りと引き換えに協力したのでしょう。
>皮肉なことに「人から人への感染の危険は少ない」というWHOの武漢肺炎に関する当初の発表と「新型コロナは中国発症のウイルスではない」という中共の主張は真実だった可能性があります。
>噓の中に隠された真実は気付かれにくいものです。
>各国でコロナ対策と称して進められている社会変革の数々は、2010年にロックフェラー財団が発表した「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ（Scenarios for the Future of Technology and International Development）」にある「ロック・ステップ（LOCK STEP）」というシナリオに酷似していますし、コロナ禍は社会変革を目的として計画的に演出された偽りの危機状況であり、ショック・ドクトリンという手法の応用であることは間違いありません。
ショックドクトリンと大衆操作プロパガンダに、GAFAが乗っかった感じなのでしょう。
今度、ショックドクトリンの本を読んでおこうと思います。
>既にご指摘の通り、合理的に考えれば確かに新型コロナはインフルエンザと同じ扱いに変更するべきですが、現状で日本の犠牲者が少ないのはDSの企図する社会変革を従順に受け入れているからであって、仮に政府が新型コロナをインフルエンザと同じ扱いに変更して社会を正常に戻そうとした場合、国内で秘かにバイオテロが行われ、その犠牲者を新型コロナと関連付けて報道される事態になるとは考えられないでしょうか。
この辺は何とも言えません。
>これまでDSの意向に逆らって抹殺された日本の政治家は、明らかな謀殺であった中川昭一や、リンカーンやケネディに比べ規模は小さくとも地域振興券という一種の政府通貨を発行した小渕恵三の他にもいるはずです。
>最早DS側が手段を選ばないことは明らかですから、菅総理もその危険を認識しているのではないでしょうか。
>菅政権の真意がどこにあるのかは分かりませんが、裏切り者に違いないと嫌悪感を濃くすると視点にバイアスがかかりますから、慎重に観察された方が良いと思います。
ただ、菅首相のブレーンに変なのがまとわりついているようなので、無力化しておく必要はあるように思います。
>政治の質は国民の質の反映ですから、国家と民族の命運を政治家の命懸けの決断のみに委ねることはできません。
>DSの目指す全体主義的管理社会に抗うのなら、一国民もできるだけのことはやる必要があります。
>私個人としては陰謀論的な考え方をその方面の知識のない方に述べても敬遠されるだけと思い、身の回りの人々にはコロナとインフルエンザの比較や類似性を挙げてコロナ対策と称して進められる過剰な社会統制への疑念を呈しつつ、抗原原罪、抗体依存性感染増強、デング熱ワクチンの失敗例等、医学的根拠を挙げてコロナワクチン接種時期を遅らせた方が良いと忠告するに止めています。
>非常事態に備えた備蓄も少しずつ進めております。
>一国民にできることでも、何か良い案がありましたらご提起頂ければ幸いです。
目先のこと、パブリックコメント事案、言論人がやろうとしないこと、言論人が不得意な個別提言を一般人が対応する必要があると思っております。
今後ともよろしくお願いします。