彼らは「心を折る」ことを通じて目標達成しようとしている

一般論としてであるが、世論操作の方法として「心を折る」手法があるそうだ。

――　参考情報　――――――――――

世論操作の目的
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1329

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で、彼らはどのように心を折り、実現しようと企図するのか？

一言で言うと、相対立する存在を登場させておいて、劇場化させ、人々に、「自分の最大関心事が望ましい方向に向かっていると思い込ませるが、実際に実行されているのは彼らが仕込んだ政策」という結果に終わることである。

――　参考情報　――――――――――

政治的対立劇含め、一連の騒動はデザインされ実施された?
http://gendaishi.jugem.jp/?eid=1328

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日本においては、小泉内閣の郵政解散が該当する。

似たようなことは、アメリカ大統領選挙報道において、事前の世論調査、選挙速報、選挙不正において為された。
日本の新聞はほとんどすべてが協力した。


なぜ、そんなことをするのか。事前の偽りの世論調査によってトランプ再選の可能性が少ないことを知らしめ、選挙速報において売電候補が当確であるかのように分析、売電陣営が仕掛けた選挙不正がなかったかのように報道し続けた。

４年前の大統領選挙においては、読売はヒラリーに肩入れ、産経は中立報道だったが、産経は売電に肩入れした。

産経のワシントン支局は、売電勝利前提で報道し続け、売電が就任することとなった。

なぜ（保守であるはずの？）産経がそんなことをするのか？

産経は、彼らのエージェントなのである。今回は、指令が出たので、日本の保守層の「心を折る」目的で報道し続けたのである。

大統領選挙後の、産経ワシントン支局報道は、それが目的だったと言って過言ではない。


これに対し、反撃の手段はまったくないか、というと一つある。
それは、お返しにマスコミ関係者の「心を徹底的に折る」ことである。

目には目をの諺のとおりである。

彼らとて人の子。感情くらいはある。「心を折る」記事を書いたことで逆に「心を折られる」立場になるとは思いもしないはずである。

マスコミに対しては、単純な批判ではなく、「心を折る、批判」が重要なのである。

以上