NYダウ2962ドル高、4万ドル台回復 上げ幅史上最大
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN09EHO0Z00C25A4000000/
米相互関税、上乗せ部分90日停止 対中国は125%に上げ
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN09EI40Z00C25A4000000/
さて、ロスチャイルドがボロ儲けしたとされる、２世紀前の勝者の国債相場の手口を参照しておきたい。買い直す前に一旦下げ誘導することがポイント。
▽▽▽ 引用開始 ▽▽▽
https://gendai.media/articles/-/56903?page=3
1815年ナポレオン率いるフランス軍と、イギリス・オランダ・プロイセン連合軍のヨーロッパの覇権をかけた戦い（ワーテルローの戦い）がありました。当時イギリスは、戦費を国債発行により調達しており、仮にイギリスが敗北すれば、英国債の大暴落が予想される状態でした。そのため、当時から金融都市であったロンドンでは、多くの投資家がこの戦いの勝敗を、固唾をのんで見守っていました。
その時、金融業者のネイサン・ロスチャイルドが猛然と英国債を売却し始めました。ネイサンの4人の兄弟は欧州中に散らばっており、周囲から彼は情報通であるとみられていました。当時は電話もなく周りの投資家は、ネイサンが独自の情報伝達網を活用し、いち早く戦況を把握し、“英国が負けた”ことを知っていたため、英国債を売却し始めたのだと考えました。
そして周りの投資家は英国債を売却し始めました。ネイサンの売りを見て、市場は混乱。売りが売りを呼ぶ暴落となりました。
しかしこの時、ネイサンは英国が本当は勝利目前という情報をつかんでいました。しかしイギリスの勝利を知りながら、ネイサンは英国債を“買う”のではなく、逆に“売却”し他の投資家を翻弄したのです。
投資家たちの売り注文が殺到してタダ同然になった英国債を、ネイサンは今度は大量に買い始めました。翌日、ナポレオン（フランス軍）の敗北が伝わり、英国債の価格はもちろん急上昇。ネイサンは一夜にして巨額の利益を手にしました。
△△△ 引用終了 △△△
今回は、どうだったか。
昨晩の日本市場終了直後から、時間外取引で、NYDOW、日経２２５とも夕方何の前触れもなく急騰した。
その後、２１時３０分頃、チャート的には円高、NYDOW、日経２２５とも最安値トライしたチャートに見える。
もし、この時間帯に、中国が前触れなく急騰した先物相場等の売り崩しを目的に、米国債を相当分売り切り、別の金融商品（指数ものの先物の空売り、ドル売り）に乗り換えたと仮定したい。
実際のチャートで確認したい。
日本市場終了後に、日米の市場を少し釣り上げ、売りを誘い、昨晩２１時半頃、NYDOW、日経平均先物とも安値を付けた後、少しずつ上昇している。
昨晩２１時半頃の安値トライは仕掛け？
その後のトランプの発表までの小幅上昇は、トランプの意を受けた●サイダー臭い買戻し。この状態でトランプによる相互関税９０日間の猶予発表。
発表直後の１０分間の上げは、既に空売りしている中国勢に買戻しさせないための垂直上昇だったとしたら、日米の市場は当面さらに上昇する可能性がある。
中国は追証状態？？？
中国は完全に嵌められたことになる。
一応、チャートを付記しておく。
▽▽▽ 引用開始 ▽▽▽
https://nikkei225jp.com/
https://www.nikkei.com/smartchart/
△△△ 引用終了 △△△
シナリオは２つ用意されたはずである。
一つは、トランプ政権が、米国の株価が急降下に伴い、ウォール街、米国民からの突き上げに屈し、相互関税に関する処置の一部緩和を余儀なくされたとするシナリオ。
もう一つは、中国に対し強硬措置で臨み、中国に徹底抗戦させる様誘導し、中国に目先米国債を売らせ、空売り等のポジションをとったことを確認した直後に相互関税処置一部緩和し、中国を株式・先物・為替相場で大損させ、最終的に中国だけを狙い撃ちにする多国間協調での相互関税・経済制裁の枠組み（例：日本政府に対して中国に限定した相互関税導入、中国の銀行に対しドルでの決済を含む取引停止等）を目指すシナリオである。
前者は、石破みたいなタイプの政治家がアメリカ大統領だった場合にやりそうである。（トランプ嫌いの）日本のマスコミ記者が好みそうなシナリオである。
後者は、ディール好き、中国を戦争以外の方法、たとえば経済戦争的手段で大損させ、軍事同盟国の協力の元、多国間関税・経済制裁ネットワーク網の構築により中国に武力行使を思いとどまらせる（中国を金欠で戦争できない状態に陥れる）方法である。
私は、後者のシナリオが準備された可能性が高いとみている。
何度も暗殺されたトランプだからこそ、ちょっとやそっとのことで折れるはずはない。
目先、トランプは、中国に対し対決姿勢で臨み、中国が米国債売却に動くように促し、中国が報復関税や米国債売却等で徹底抗戦することを表明したことを確認、米国債売却後の中国の手口を予想、対応策を準備、中国が新規に別のポジションをとったこと（日米の指数ものの空売り？）を確認、相互関税９０日間猶予を発表、中国を嵌めた（立ち直れないレベルで大損させた）可能性がある。
世界史に残る、トランプ砲、見事に炸裂
と読むのである。
世のマスコミは、中国のハニートラップに引っかかっているため、知っていても報道しないはずである。
トランプは、次に何を仕掛けるか、少しずつ予告しているようである。
海外勢が米国債売り？ 長期金利が急上昇―中国の報復説も
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025040900335&g=int
トランプ米大統領、OECDの国際課税ルールからの離脱を発表
https://www.jetro.go.jp/biznews/2025/01/fee893f5e003a67e.html